【3周年突破】=MCIM=  MinecraftBE他各種 統合軍事部&国家運営

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2017/11/04 05:29

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整理用(軍事系)

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  • ◎架空兵器及び非実在兵器について

    1)非実在兵器の定義について

    ・非実在兵器とされるもの
    2018年現在までにそれに類する兵器が運用されている、若しくはされていたが、その形状が実在するものと異なるもの。

    2)非実在兵器の制限

    ・技術的制限
    非実在兵器の根幹となる技術(例:化学的なエネルギーを用いて砲弾を飛ばす技術。揚力と動力によって飛行する技術)が開発されていない場合これを制限する。

    ・運用上の制限
    その兵器を通常考えられる運用から大きく逸脱した運用(例:爆撃機とされるもので制空戦闘。榴弾砲で対空戦闘)はこれを制限する。

    ・制限を行う上での注意
    形状による技術的制限は、万人がその形状に技術的な問題があると認める程の場合のみ認める。(形状自体の制限に関しては後述)

    形状による運用上の制限はこれを認める(例:形状は駆逐艦であるが潜水艦としての運用。形状はジープであるのに戦車としての運用)

    ・形状の制限
    形状の制限に関してはこれを行わないものの、その形状による運用が兵器の性質に大きな影響を及ぼす場合運営が制限を加える。(ブラックリスト制)

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  • ◎FAE(サーモバリック爆弾)の規制について

    ・サーモバリック爆弾(燃料気化爆弾)は高威力の現代爆弾です。
    通常のサーモバリック爆弾には現状制限を設けていませんが、下記のものには制限を設けさせて頂きます。
    【FAE】
    ・1t以下を当兵器とする
    【MOAB】
    ・経済Lv.4から使用可能
    ・1発使用につき10億W$
    ・TNT換算1t以上を同兵器とする

    • 通報する
  • ◎核について
    ・核爆弾は先進国(Lv5から)が一発、列強が二発まで所持することが可能ですが、核爆弾は戦略爆撃機並の大型爆撃機でしか使用できませんのでご注意ください。戦略核も現時点では同様とします。
    また、余りにも度外視した核素材の使用をした場合には、運営的措置が入る可能性もあります。
    ・一種類の開発費は1000億W$、一発の投下費用は一発5億W$です。クールタイムはありませんが、限度まで投下した場合は投下が不可能になります。
    なお核ミサイルは勿論使えません。それと爆撃機特攻も一応NGです。
    ・5/12より、設定威力により開発費用が変動します。価格は1億W$/ktとなります。
    ・水爆クラス(Mt以上)の開発・使用は経済Lv8からとなります。
    ・核兵器の輸出は禁止しておひます。よって核兵器の使用は開発国のみとなります。

    • 通報する
  • ◎兵器について
    ・兵器は、グループにて発表したもののみ使用可能です。戦争を行う場合は必ず宣戦布告をお願いします。
    宣戦布告の理由については皆様のモラルにお任せしますが、理由がない場合は無効とします。
    ・兵器はハリボテで構いません。しかし、即席兵器等については使用して良いか審査します。
    ・戦時中の兵器購入は自国の兵器のみとなります。他国からの輸入は最初のフェーズが終了後、次のフェーズに移行する際の時のみ購入が可能となります。

    • 通報する
  • ◎FAE(サーモバリック爆弾)の規制について

    ・サーモバリック爆弾(燃料気化爆弾)は高威力の現代爆弾です。
    通常のサーモバリック爆弾には現状制限を設けていませんが、下記のものには制限を設けさせて頂きます。
    【FAE】
    ・1t以下を当兵器とする
    【MOAB】
    ・経済Lv.4から使用可能
    ・1発使用につき10億W$
    ・TNT換算1t以上を同兵器とする

    • 通報する
  • 【ミサイルの制限】
    ・架空ミサイルを作成することは可能ですが現実のミサイル準拠の性能にしてください、これは発射機も同じです。
    ・弾道ミサイルは以下のように分類され、制限が加えられます。
    ・TBM 射程500km未満
    発射可能手段 TEL
    保有制限 出撃制限参照
    備考 発射した時点でユニット消滅
    ・IRBM 射程500〜4000km
    発射可能手段 TEL、サイロのみ
    保有制限 特になし
    備考 開発費用と発射費用がかかる
    ・ICBM 射程4000km〜
    発射可能手段 サイロのみ
    保有制限 先進国以上
    備考 開発費用と発射費用がかかる

    ・開発費用と発射費用
    RBMとICBMは開発費用に1500億、発射費用に1本あたり50億が必要です。
    また戦争全体でIRBMおよびICBMは途上国2発、先進国3発、列強4発までのみ発射することができます。
    ・サイロ
    サイロは先進国から建設でき、1基500億で、先進国は2基、列強は4基まで整備することができます。

    • 通報する
  • 【兵器の輸出入提案時の説明義務】
    ・輸出入に向けて兵器を提示する場合には、必ずモデル兵器やその性能をその値段とともに提案時の返信や画像内に書き込む必要があります。
    ・この表示がされてない取引は認められません。
    ・兵器の性能に対して説明を求められた場合は説明する義務があります。
    ・年代を超えた兵器を輸出入してはいけない(当たり前)、その年代で使えないor使えても著しく性能が下がる兵器を売るのは禁止行為です。
    ・輸出する兵器の値段は自国配備時の値段を下回ってはいけません。ただし中古品を売る場合にはこの制限はかけられません。

    • 通報する
  • ◎輸入兵器量によるペナルティについて
    ・本来、このグループでは自らの兵器で茶番を行う物なのですが、それでも頑なに自分で作らずに輸入に頼る国家が居ます。
    その為、輸入した兵器の数が全体量の8割を超えた状態で戦争に突入した場合、使用可能兵器量が1/5となるペナルティが課せられます。
    例:陸上兵器量が合計1000台の場合、そのうち800台が輸入兵器の状態で戦争に使用するとペナルティ

    ・ペナルティの解除にはキチンと自国兵器を制作、配備する事です。

    • 通報する
  • ◎ライセンスについて

    ○譲渡
    ・ライセンス譲渡は相手に自分の兵器の権利などを譲渡することです。
    これにより、購入側は通常の兵器の輸出入時の制限数と違い、ライセンスが譲渡された兵器を通常通りの数で生産できます。
    但し譲渡した側は兵器の権利を失い、譲渡した兵器を使用できない事になります。
    なおライセンスを譲渡する際、何らかの見返りを求めても構わないものとします。(モラルに沿う物とする)
    ・譲渡はモラルを守って常識的な量で譲渡して下さい。馬鹿の一つ覚えの様にならないようにお願いします。
    ○販売
    ・ライセンス販売は他国に兵器の生産権を売却することです。
    こちらは兵器の利権を失う事は無いですが、代わりに生産数は通常の半分のみとなります。なお、ライセンスの価格については、その兵器1つ分の価格の約10〜30倍となります。

    ※なお、ライセンスを取得した物の転売は認可されません。本人の許可があってもです。
    ご注意ください…

    • 通報する
  • ◎アトミックキャノンについて

    ・アトミックキャノンは新しい核兵器です。
    ・核爆弾の枠を0.5消費することによって配備できます。
    ・許可されるアトミックキャノンは牽引式もしくは固定式のみで、自走式は不可能です。
    ・アトミックキャノンは砲と砲弾セットで購入し、一発の射撃で消費されます。
    ・購入した場合は必ず核兵器スレに申請してください、値段、開発費は核爆弾と一緒です。

    • 通報する
  • 【高性能防空システム】
    ・この時代の突出した防空システムであるイージスシステムとフォールトシステム、それに類する同等のシステムは保有、出撃に制限がかかります。
    ・制限は能力によって定められたポイントによって判断されます、出撃制限は6pt:9pt:12ptです。
    ・船が消費するポイントは以下のようにして求めることができます。

    -イージスシステム:一方向に向けれるMk99ごとに1Pt
    例:タイコンデロガは3Ptです
    -フォールトシステム:3R41(射撃完成レーダー)ごとに2Ptです
    例:スラヴァは2Ptです
    -オリジナルシステム
    制作時に運営に相談してください

    • 通報する
  • 【地上ミサイルの製作量制限緩和】
    1.いままではミサイル発射機、レーダー、弾薬運搬機、指揮車etcetc…(以下フルセットと称する)がなければSAM,SSM共に使用不可能であったが、後述により改正された

    2.今回の議論結果においては、フルセットが無くても最低限ミサイル発射機のみがあればSAM、SSMを使用可能である

    3.ただしミサイル発射機のみでは有効数が2分の1となり、有効数をフルパワーにするためにはミサイル発射機、レーダーの2種が必要である

    4.また、ミサイル発射機とレーダー以外の物は作り込みとして判断する。また、発射機のみの場合は架空のレーダーが存在しているという判断が下される

    今後ともよろしくお願いします

    • 通報する
  • 【兵器輸出入の際、兵器に対しての利益と原価】

    1.兵器輸出入は現在原価プラスαのみで利益もまるごと手に入っているが、これを原価、利益に分ける。

    2.例として原価5億の戦車の場合、原価5億+利益5億として、合計10億の兵器として諸外国に販売される

    3.ただし10億の兵器を無事売れたとしても、輸出国の懐に入るのは利益分の5億のみである

    • 通報する
  • 【改正版 輸入兵器制限法】《5/5改訂》

    <兵器生産と戦争、および国家特色>

    ◎国家の金銭を支払って配備している三軍(陸海空)それぞれの兵器について、「自国で生産した兵器」の種別数が全体の種別数の70%を超えない場合、その国家は戦争行動で大きなペナルティを背負うこととなります。加えてライセンス生産や自国に属する組織・企業の生産兵器も、輸入兵器として扱われます。ペナルティに関する詳細は、戦争ルールを確認してください。
    〔例1〕陸軍兵器のうち自国で生産した兵器が3種類、輸入兵器が1種類ある国家Aは自国生産が75%であり、戦争行動をペナルティなく行うことができます。
    〔例2〕陸軍兵器は自国生産の割合が70%を超えていますが、海軍兵器をすべて輸入しているB国は、海軍兵器の生産割合が0%ですので戦争は可能ですが大きなペナルティを受けます。

    ◎例外として、陸軍兵器のうち「歩兵が併記なしに携行する兵器」にはこの制限が適用されません。しかし「特別に併記が必要な携行兵器」には適用されますのでご注意ください。また、組織の保有兵器はこの制限を受けません。
    例)歩兵全員が携行するM16自動小銃は制限の対象外ですが、歩兵師団に付属するM198 155mm榴弾砲は制限の範疇です。

    ◎すべての国家は国家特色を定めることができます。これを利用することで、自国で生産した兵器の種別数割合制限(以下、自国生産比)を緩和できます。国家特色は以下の3つです。
    〔1〕雨降って地固まる
    陸軍兵器の自国生産比は90%でなければなりませんが、海軍と空軍兵器の自国生産比が60%でもペナルティを受けません。
    〔2〕われは海の子
    海軍兵器の自国生産比は90%でなければなりませんが、陸軍と空軍兵器の自国生産比が60%でもペナルティを受けません。
    〔3〕飛ぶ鳥を落とす勢い
    空軍兵器の自国生産比は90%でなければなりませんが、陸軍と海軍兵器の自国生産比が60%でもペナルティを受けません。
    〔4〕時代はエアランド
    陸軍と空軍兵器の自国生産比は80%でなければなりませんが、海軍兵器の自国生産比が50%でもペナルティを受けません。

    ※国家特色は必ず定める必要はありません。また、改正以前の陸軍、海軍、空軍はそれぞれ(1),(2),(3)に自動的に移行しています。

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