【3周年突破】=MCIM=  MinecraftBE他各種 統合軍事部&国家運営

【3周年突破】=MCIM= MinecraftBE他各種 統合軍事部&国家運営

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2017/11/04 05:29

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整理用(一般事項・その他重要事項)

返信不可

  • ◎茶番の時のルール
    ・茶番では相手を尊重し、映画やマイクラ軍事部の先人達が投稿している茶番動画のような茶番をできる限りお願いします。過度にこうしたら絶対こうなるなどといった、この茶番についての基礎ルールを破った場合は茶番禁止処置も考えられます。それと、茶番時には茶番中に話し合いをしながらなるべく潤滑に進めましょう。一方的に進める茶番はナンセンスです。
    ・戦争を行う際には必ず宣戦布告と宣戦布告を行う"正当な理由"をお願いします。単純に殴りたいから、などはナンセンスですし、なにより認められません。

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  • ◎連投について
    ・連投は3スレッドまでです。
    ですが連投の際は、一言付け足してください。

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  • ◎MOD使用について
    現在は影MOD・擬似的影シェーダー・観覧車共に使用可能となりました。
    但し以下の条件の元、使用にはご注意ください
    ・戦争時の兵器提出の際にはなるべく影や観覧車を抜いた物を使用する(どうしようもない時は黙認)
    ・通常の兵器に小型化したものを載せたものは、個人的な茶番や公開以外では原則的に使用不可(艦載含)
    ・傾斜など使用のものは原則的に配備・使用は禁止(アップロードして公開するだけなら可)
    ・審判は兵器の質を見て比べるのは大事だが、影や観覧車に見た目を惑わされずにしっかりと采配を行う。

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  • 【茶番介入に関する制限について】

    軍事部内の国家で行われる茶番は、他の国家も関わることができます。
    ただし、茶番が起きた国をA、関わりたい国をB国とすると、両国の間では以下の条件(a),(b)どちらかを満たし、(c)を守る必要があります。

    (a).A国とB国の間に友好条約およびそれに準ずるものが交わされている。
    (b).A国領土がB国領土と国境を接している。
    (c).A国にB国はアクション許可を何らかの形で取り、了承を得る。

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  • ◎設定について
    無論、過度な設定はダメです。
    常識的な範囲(イージス艦としては、対空性能などは最大としてアーレイバーク級までが限度)
    ※アーレイバーク級が使えるのは88年からです!
    その他は質問で受け付けます。

    ●兵器種の製造費用についてはあくまでも設定ですが、身の丈にあった設定でお願いします。突飛が過ぎると処罰も与えられます。

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  • ◎戦争に関しての注意事項

    1.宣戦布告された瞬間から戦時中扱いになり、その戦争を降伏和平勝利などの何らかの戦争終結と言う選択肢を取らない限り再建国やそれから連なる新組織企業の樹立は禁止する。
    仮に長期間軍事部に来ず既存の国が無くなり新たな国がその土地に立ったとして、戦争は継続され、宣戦布告されてからなんの行動も起こさず新しい国が立ったからと別の国を立てようとしても戦争を終えない(専用に宣戦布告された当時の戦争地帯を再現したグループにて戦争を行う)

    2.領土の献上と捉えられるような事案、またそれに関するような、現時点での通常では起こり得ないような突発的な宣戦布告(この際両者の交友関係も確認)や談合戦争と見られる行為は運営が介入、処罰する。
    またこれはこの案が採用されたとして採用される以前の過去にそのようなことが確認されており、現時点でその"談合"をしたと思われる国家が存続していた場合、談合の内容は取り消し、談合し献上した国土については白紙化もしくは談合以前に所持していた国家へと返還される。

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  • ◎企業
    企業は既存国家に存在する形で国家と同じように作れます。なお同じ人が国家と企業を兼用する事は出来ません。
    また、既存国家に他の人が所属してる時点で強制的に「企業」としてのルールが課されます。
    (その為国家内で大臣クラスになっても結局は「企業」となります)
    ・1つの国家に所属出来る企業の数は「2つ」までとなります。

    ・企業の販売
    企業は一部の分野に「特化」する事で販売が行えます。
    特化分野は【A】【B】【C】に別れており、それぞれが「陸上兵器」「航空兵器」「海洋兵器」となっています。
    ※なお特例として銃火器・民製品や旅客機・鉄道等は特化分野に縛られずに販売を行えます。

    ・企業の支給金額
    毎週支払われる「支給金」は所属する既存国家の半分しか得られることが出来ません。
    例:毎週「1500億」の国家に所属すると、企業は半分の「750億」しか得られない。
    ・企業の参戦
    企業は戦争に参加する事は認められません。
    ・国家が持てる企業の数は最大2つまでです。
    ・企業が所属国家を除いた、他国に「支店」を置ける数は3つまでです。
    なお、支店を置く際には1回3000億W$掛かります。

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  • ◎組織
    組織は基本企業と同じ割り当てとなりますが、島といった一部の場所を既存国家(もしくはリーダー達)の許可を得て領土とする事が出来ます。

    ・組織は企業とは違い「参戦」が可能です。
    しかし国家が組織に兵器を提供するのは認められず、また使用する事も許されません。
    また、組織は下記の出撃制限にて「国家の半分」しか出撃する事が出来ません。
    ・組織に企業が付くことは認められていません。
    ・国家が認可できる所属組織の数は1つまでです(なお企業2つで組織1つ分である為、企業2つと組織1つは共存する事は出来ません)
    ・基本的に組織のみでの宣戦布告は出来ません。本質的に宗主国の意向に沿う形となります。

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  • ◎保有制限等

    【超過兵器について】
    ・超過分の兵器を保有する国はその兵器の配備代金の全額の返還もしくはモスボール化のどちらかを選択できる

    ・モスボール化を選択した場合、以下の条件上でモスボール兵器を出撃させる場合は以下の条件を全て満たさなければならない
    [防衛側に回っていると審判が判断]
    [本国に攻め込まれている]
    [運営の許可がある]
    [運営の許可後リアル時間で一日経過する]
    [一度出撃したモスボール化されていた兵器は1つにつき1度の“防衛”作戦のみ使用可能]

    ・モスボール化された兵器がある場合、同種の兵器を購入し配備する際はモスボール化兵器のうち新たに配備する兵器と同数を廃棄しなければならない。

    ・モスボール化できるのはリアル時間で3ヶ月間のみ。それ以降は一切廃棄とする。

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  • ◎陣営について
    ・陣営は他国との関連を深くする為の集合体の様な物です。
    しかし原則制限として、陣営は「宗主国を含めた4ヶ国まで」としています。
    ・なお「主義」は陣営に含めません。しかし、主義の違いが戦争の火種になる事を忘れなきようお願いします。

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  • ◎組織企業独立法及び国家変更法について

    企業→組織
    資金引き継ぎ:配当金含む全額引き継ぎ
    軍備引き継ぎ:そもそもない

    企業→国家
    資金引き継ぎ:手持ちの半額or配当金のみを差し引いて純利益のみ持ち込み
    軍備引き継ぎ:そもそもない

    組織→国家
    資金引き継ぎ:全額NG
    軍備引き継ぎ:全てOK

    国家→組織・企業
    資金引き継ぎ:半額引き継ぎ
    軍備引き継ぎ:なし

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  • ◎裁判制

    3枚の画像
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  • 【審判方の保護について】

    ・審判及び審判補佐として職務中であり、中立的立場を必要とする者が所有する国家は戦争を行うことが出来ない。また、その国家に向け宣戦布告(戦争行為)を行うことはできない。

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  • 【再建国について】
    最初の建国から3回再建国をした後、もう一度国家解体するとペナルティ対象となります。なおペナルティの内容は以下の通りです。

    ・次回再建国出来るのは「2週間後」ではなく『2ヶ月後』。
    ・この間の組織・企業運営は問題無いが、ペナルティ対象組織は特例として戦争参加は出来ないものとし、尚且つこの間に稼いだ金額は次の建国の際に半分持っていく事は認められないものとする。

    • 通報する
  • ◎衛星について(2/4改訂)
    ・打ち上げロケットの発射制限は2週間に1回で、建造時間は3日間です。(リアルタイムでの制限となります。なお、ロケット開発は先着五カ国まで建造期間が一日となります。どうかお早めに。ただし、そのロケットが果たして宇宙に進出できるレベルかどうか調査する場合もあります。くれぐれもご注意ください)
    また、人工衛星と発射基地の所有数は制限数がありませんが、国際宇宙ステーションに関しては、全世界で最大2つまでです。
    ・宇宙進出には経済レベルが先進国~列強である必要があり、打ち上げの際には発射基地とロケットの画像投稿が必須となり、どれか一つでも欠けていれば無効となります。
    ・余りにもクオリティが酷い物は却下されます。
    ・衛星による偵察、攻撃は不能です。

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  • 【理事国の諸検討事項の開示および意見採用法】

    <検討事項の開示について>
    ・理事国内で新案が提案され、提案者が公開可能であると判断した場合3時間後を目安に新案の名称が公開グループに公開される。
    ・提案から3時間以内に理事国内で公開に対する異議申し立てがあった場合公開は差し止められる。
    ・なお名称が公開され、グループ内で独自の議論が起こったとしても理事国は関知せず独立した議論を行わなければならない。
    ・新案等理事国内の情報を漏洩した理事国メンバーは処罰の対象となりうる。これはなんらかの事情により理事国を脱退した後でも遵守しなければならない。

    <意見採用について>
    ・意見の採用が行われるのは意見募集グループで、グループ参加者によるもののみである。ここで言うグループ参加者とは
    ①国家もしくは企業 組織を運営している
    ②継続してグループの活動に参加しており、グループの現状を理解している
    の二つを満たしている者のことであり、理事国メンバーおよびグループ参加者は外部による本グループに対する干渉を受けつけない。
    ・意見の理事国への持ち込みは理事国メンバー各個人によって各々が判断し行われるもので、意見の採用が確約されるものではない。
    ・意見が理事国に持ち込まれた場合提案者には通知が行われ、趣旨の説明などが求められることがある。また議論の段階で提案の改変が行われうる。また提案の採用によって提案者になんらかの権利が譲渡されることがあってはならない。

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  • 【企業・組織の利用可能範囲】

    〔組織〕
    領土◯
    戦争◯
    売買◯
    核×
    BM×
    ロケット×

    〔企業〕
    領土×
    戦争×
    売買◯
    核×
    BM×
    ロケット×

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  • 【改訂版凍結法】

    ・20/5.18現在凍結中の全ての国家はタイプEとし、事実上遡及適用を行いません。

    ◎凍結(活動休止)について
    なんらかの事情で国家運営ができない場合、国家を凍結するという手段をとることができます。
    凍結中は保有する全軍と国家活動が完全に停止され、週配当金は停止され輸出入はストップし、宣戦布告等を受けることもなければすることもできません。
    また、凍結期間中は30日顔を見せないことによる国家白紙化の影響は受けません。

    凍結には以下のプランがあります。
    各プランの条件に沿わないと、原則凍結は認められません。
    凍結または更新を行う際は、凍結タイプ(とタイプで義務付けられている追加情報)と国名を申告スレに書き込んでください。
    いずれの際も、凍結期間が切れてから30日以内のログインが見られなければ白紙化されます。
    凍結の解除(解凍)はいつでも可能です。解凍する旨を国名と一緒に凍結申告スレに記入してください。

    〇タイプA 簡易凍結
    ・期間は1ヶ月まで。期間終了前の14日に顔を見せ更新申告することで、最大3ヶ月まで延長可能。
    ・特別な理由や許可は必要なし。
    ・申告後直ちに適用。

    〇タイプB 短期凍結
    ・期間は3ヶ月まで。終了前14日の更新申告で最大12ヶ月。
    ・軽度な理由が必要(モチベの低下、スマホ没収等)
    ・申告後直ちに適用。

    〇タイプC 中長期凍結
    ・期間は6ヶ月まで。終了前14日の更新申告で最大24ヶ月。
    ・重度な理由が必要。(受験等)
    ・オペレーターもしくは運営の3割が承認後適用。

    〇タイプD 無期凍結
    ・期間は無制限。
    ・特殊な理由が必要。(通常では考えられないレベル)
    ・オペレーターもしくは運営の過半数が承認後適用。
    ・[重要]国家の建国可能地が15個を割った場合、古い順から国家白紙化の対象となります。

    〇タイプE 既存凍結
    ・期間は無制限。
    ・新規受付なし。
    ・この法案適用時点で凍結していた国家はプランEとなります。このタイプで凍結してる国家は、ログイン次第タイプA-Dで選択を行って下さい。

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  • 【追加茶番法】
    ①基本自国完結でない茶番をする際はある程度どう終わるかどう進むかの大筋を決めてから一部アドリブとすることをMCIMの標準とする

    ②両国同士で大筋などを決めておらず片方の国の都合やらで一方的に進んでいた場合はその茶番はMCIM世界内では無効となる

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  • 【白紙化について】
    ・白紙化される要件は以下の通りです。
    1. 30日間、MCIMの公開グループに投稿がない場合
    2. 60日間、「生存報告」やそれと同等の短文投稿しか見受けられない場合
    3. 90日間、軍隊の配備や兵器の作成といった軍事部あるいは国家運営の活動を行なっていない場合
    ※2,3においては「明らかに国家運営や軍事部としての活動を意図しないごまかしの活動」もこの範疇に含まれます。
    ※しばらくinできないものの白紙化を避けたい、という場合は凍結制度を使ってください。また、2や3の要件にかかる可能性がある場合、国家の解体をご検討ください。

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