【3周年突破】=MCIM=  MinecraftBE他各種 統合軍事部&国家運営

【3周年突破】=MCIM= MinecraftBE他各種 統合軍事部&国家運営

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2017/11/04 05:29

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整理用(戦争関連)

返信不可

  • ◎「フェーズゲーム」について

    ────────────────────
    審判の個人チャットに作戦概要及び行動を提出

    審判が一部情報を開示

    行動の変更(大きく変更は出来ない)

    判定開示(以下終了までループ)
    ※この流れで1フェーズとなります。作戦行動はフェーズ事に分けてから、審判に分かるように提出して下さい。


    ─1フェーズの良い例・悪い例─

    悪い例:A地点に上陸後、〇〇作戦により都市αと都市βを占領します。 ✕

    良い例:〇〇作戦の元、A地点に上陸します。○
    (1フェーズで動ける作戦規模には限りがありますので、ご注意ください)



    なお進行方向及び侵攻速度、戦略単位の変更については、「攻撃作戦→防衛作戦」などの作戦の趣旨を変えてしまうものは禁止とする。
    ────────────────────

    また今回から「戦争時に失った兵器」は戦争終了後に戻らずに、被害として算出されるようになりました。
    この為、同種の戦争前の量と同量までを再配備する際に「元価格の25%(1/4)off」の価格で再配備する事が可能となりました。

    例:1両10億の戦車を1両再配備する際にかかる費用→2.5億

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  • 【審判制度について】
    この世界において行われる戦争は、中立の立場で戦果を判断する審判を運営により設置し、その審判に双方が作戦行動を提出することによって行われます。戦争の流れについては【フェーズゲーム制】を参照してください。
    この中立の立場たる審判は運営から審判資格を認定された人のみがなることができます。戦争を始める場合は運営に審判を要請してください。

    審判は戦争が発生し双方の陣営から作戦行動が提出された時点で報酬を受け取ることができます、これは戦争が講和になっても運営によって取り潰しになっても変わらず、一回につき1000億ワールドドル×参戦国数となっています。また金額以外の手段で同等のものを受け取ることもできます。
    審判に新たになりたい場合には運営に連絡を取り、審判予備生となってください。
    審判予備生は戦争の際に審判資格保持者とともに判定を行います。この補佐にも報酬が払われ、報酬は参戦国数×300億ワールドドルです。
    その後運営が一人でも審判可能だと判断した場合に審判資格が与えられます。

    • 通報する
  • 【傭兵について】

    傭兵は傭兵申請スレに申請されることによって有効化される他国に自国軍を派遣することができるシステムです。
    戦争に使う場合には派遣元、派遣先双方がリストを審判に提出する義務が存在し、リストが提出されない場合は戦争判定に使用されません。傭兵のルールは以下の通りとなります。


    傭兵の派遣元をA、派遣先をBとします。このとき派遣兵力には以下の制限が課されます。

    ・兵力の受け入れ上限はBの出撃制限の1/4までとなる。
    ・派遣された兵力はBが指揮権を持つ。
    ・派遣兵力はAの保有制限のみ消費し、Bの保有制限は消費しない。
    ・派遣兵力はAとB双方の出撃戦力として扱われるため、傭兵派遣中はAの出撃制限も消費される。つまりはAが傭兵派遣中に戦争を新たに始めた場合Aがその戦争に出撃させることができる数は出撃制限-傭兵に派遣した戦力数となる。

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  • ◎運河・海峡について
    運河の領有権はその土地を保有してる人が所有する事が出来ます。運河に関しては通行料を指定する事が出来ますが、その際に出た通行料を運河保有国の国庫に入れる事は出来ません。その為通行料は消費だけして虚空に消える事となります。

    海峡は通行料の指定が出来ない運河の簡易版と言えます。基本的に海峡の保有権は対岸国家と半々で分けられていますが、両国の話し合いで権限を1人に一任する事が出来ます。



    なお、運河・海峡の領有権保有国は運河・海峡を封鎖する事が出来ます。但しその際にどのような事が起きても責任は一切負いません。ご注意ください。

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  • ◎「輸出した兵器の使用権限関連」について

    「基本的に輸出した物に関しては使用制限を掛けることが出来ない。しかし事前に使用に関しての注意点を合意する事を確認出来た場合、輸出した側は輸入側に対して輸出物の使用制限を掛けることが出来る」

    という事となります。


    少々小難しいと思う方に配慮して、噛み砕いた形で申しますと…

    「輸出した物は輸出したということで制限は掛けられないですけど、事前に『こういう時には使っちゃダメですよ〜』というような形で同意して輸出した場合だと、輸出した人が輸入した人に対して使用の制限が掛けられますよ」

    という事となります。



    ですので、使用する事に厳しい管理が必要な兵器(空母やイージスシステム搭載艦)等には、予めこういった事前承諾や合意書を取る事が重要となります。

    • 通報する
  • ◎戦時中の兵器輸入について
    ・戦時中の兵器購入は宣戦布告(被宣戦布告)後の第0フェーズ(審判によって第1フェーズに進むまで)の期間でのみ行うことができます。この期間中は他国からの購入、自国兵器の追加生産などによって兵器を調達する事が可能です。
    この期間以外はお互いが一時停戦に合意した場合以外は兵器を追加購入しそれを配備、戦場に投入することはできません。

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  • ◎属国について
    ・属国とは、既存の国家が他の国家の元に付く事です。宗主国1ヶ国につき1ヶ国だけが属国になる事が出来ます。
    ・属国の参戦は連合の対象外ですが、その代わりに出撃制限が組織と同じ「国家の半分」となります。
    ・属国が宗主国に資金を献上する事、もしくは宗主国が属国に資金を送る事は認められていません。
    ・属国は原則として傘下の企業・組織を持つ事は出来ません。もしも持っている場合で属国になる場合、その持っている企業・組織を手放す事となります。
    ・属国の場合「先進国」以上のレベルには上がる事はありません。もしも「列強」が属国になった場合には「先進国」までにレベルが下がります。
    なお、元「列強」が属国から解放された場合、その国は列強に戻る事が出来ます。
    ・宗主国は属国を手放す事が出来ます。しかし手放した場合、同じ国家を属国にするにはリアルタイムで3〜4ヶ月のクールタイムが必要となります。
    ・なお、宗主国が属国を過度に縛り付ける事は認可されません。もしも属国に独立の意思があるならば、なるべく尊重をしてあげるべきです。
    ・なお運営陣が「この対応、どう考えても属国やろ」と確認した場合には、宗主国がどう言おうとも属国認定されます。
    ・宗主国は先進国もしくは列強でなければなりません。

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  • ◎【連合軍】について
    ・連合軍とは戦争の時において、他国の力を借りて強大な敵に立ち向かう場合に使用されます。決して集団リンチ用ではありません。
    ・連合軍は「代表国」を含めた4ヶ国までとし、構成に制限を掛けさせて貰います。
    制限としては「4ヶ国のうち、列強は2ヶ国・先進国は3ヶ国・発展途上国は4ヶ国まで参戦可能」とさせていただきます。

    例A:列強2ヶ国+先進国1ヶ国+発展途上国1ヶ国
    例B:列強1ヶ国+先進国3ヶ国
    例C:発展途上国4ヶ国

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  • ◎新興国へ対する平和シールドについて(03/24改正後)

    ・便乗参戦規制法のlv1国家に対する宣戦布告規制を「新興国平和シールド法」として独立させる。
    ・新興国平和シールドは、当該国を戦争から守るものである。原則として、シールド効果の発動中の国家に対しては宣戦布告が不可能である。
    ○効果の発動条件
    ・新興国平和シールドは、Lv1・Lv2の国家にのみ効果を発する。
    ○効果の終了条件
    ・新興国平和シールドは、建国してから6回目の月曜日に効果が終了する。
    ・新興国平和シールドは、効果の発動中に他国への加害行為*1もしくは戦争*2へ直接的な関与*3をすることにより効果が終了する。
    *1: 加害行為とは、宣戦布告による直接的な加害、経済制裁による経済的な加害を対象とする。
    *2: ここで言う戦争とは、プレイヤー同士が争う国家間の戦争であり、プレイヤー内のRP上の内戦は対象としない。
    *3: 直接的な関与とは、戦争関係国(参戦国)の何かしらをRP上を除き受け入れることを指す。
    例: 軍事通行権による軍隊の受け入れ、また亡命による政府の受け入れなど。

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  • 【改正版参戦法】(1/2)《4/29改訂》

    ◎戦争に参加する国家は、その規模によってポイントが定義される。
    ・発展途上国:1pt
    ・先進国:2pt
    ・列強:3pt

    ◎戦争の参加国は、以下のように定義される。
    ・最初に宣戦布告した国家:宣戦国
    →連合の場合は、最初にLobi上で宣戦布告を行った国が宣戦国となる。
    ・最初に宣戦布告された国家:被宣戦国
    →複数国が宣戦布告された場合は、最も規模の大きい国が被参戦国となる。
    ・宣戦国側に参加する国家:参戦国
    ・被宣戦国側に参加する国家:共闘国

    ◎宣戦布告と参加可能な国
    ・被宣戦国が発展途上国の場合
    →参戦国は1カ国、宣戦国とあわせて3ptまで
    →共闘国は1カ国、被宣戦国とあわせて4ptまで
    ・被宣戦国が先進国の場合
    →参戦国は2カ国、宣戦国とあわせて5ptまで
    →共闘国は2カ国、被宣戦国とあわせて6ptまで
    ・被宣戦国が列強の場合
    →参戦国は3カ国、宣戦国とあわせて8ptまで
    →共闘国は3カ国、被宣戦国とあわせて8ptまで
    ※例外として、列強1カ国以上vs.発展途上国1カ国の戦争は行うことができない(宣戦、被宣戦国がどちらなのかは問わない)。
    ※ただし、宣戦国又は被宣戦国と相互防衛や同盟などを結んでいる場合(後述の優越も可能)のみ、この例外を無効として列強が参戦し、列強1ヵ国以上vs.発展途上1ヵ国の状態とすることも可能。この場合、その戦争で列強が出撃可能な兵力は発展途上国と同等となる。(ポイントには変更なし)

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  • 【改正版参戦法】(2/2)《4/29改訂》

    ◎参戦、共闘の手順と優先順位
    ・基本、参戦国と共闘国は宣戦布告を本グルに書き込んだ先着順で決定する。ただし、参戦は宣戦国に、共闘国は被宣戦国に参戦の許可を取らなければならない。(以降、許可を有する宣戦布告は正当な宣戦布告と表す)

    ・また、上記の合計ポイント数を超過する参戦、共闘は認められない。
    例:先進国αに宣戦布告した先進国β(2pt)には、すでに参戦国として発展途上国γ(1pt)が存在する。ここでもし列強δ(3pt)が参戦すると、宣戦側の合計ポイントが5ptを超えてしまうので宣戦することはできない。

    ・防衛条約や同盟といった関係を宣戦国、被宣戦国と締結している国は、正当な宣戦布告を行なった場合に先着の国家を優越することができる。ただし優越は任意であり、その判断は宣戦や被宣戦国が行う。
    例:上記の例において、列強δは宣戦国βと同盟関係にある場合を考える。このとき、既に宣戦布告した発展途上国γを宣戦取り消しとしたうえで、δが参戦することができる。

    ◎経過
    ・宣戦布告が済み、開始時の陣営がおよそ確定する、あるいは宣戦布告から1日以上経ったら、戦争グルに戦争専用のスレを立項する。
    ・戦争スレが立った時点で、審判が決められ審判料が発生する。これは当該法を参照すること。
    ・参加可能な兵力は出撃制限によって決められる。出撃制限は戦争グループのグループメモを参照すること。
    ・戦争に参加している国の中で保有制限の自国生産兵器基準に違反している国家は、兵を出撃させることができない。

    ◎和平
    ・和平は「1カ国対陣営」、「陣営対陣営」の場合でのみ成立する。1カ国対1カ国の和平は成立しない。
    ・和平交渉は戦争グループ、あるいはDMにて行うこと。和平交渉はトラブルを避けるため内容を公表するとともに、依頼による仲裁を除く無関係の他者はこれに介入しないこと。
    ・寝返り、同じ陣営での再宣戦はこれを禁止する。

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  • 5/5に輸入制限改正法が施行された際、同時に施行されたものの記載もれがあったため記載しておきます


    (改正参戦法・経過内)
    ・戦争に参加している国の中で保有制限の自国生産兵器基準に違反している国家は、出撃制限にさらなる制限がかかる。複数のカテゴリー(陸軍と空軍両方など)で違反している場合、最も自国生産比が少ないカテゴリーを基準とする。
    ▽制限内容
    ※すべての数値は四捨五入
    違反カテゴリーの自国生産比30%未満:出撃制限の1割まで出撃可能
    違反カテの自国生産比30%~50%未満:出撃制限の2割まで出撃可能
    違反カテ自国生産比50%~合法未満:出撃制限の3割まで出撃可能

    例1)国家特色未選択で、陸空軍兵器の制限はクリアしているが海軍兵器の国産比は60%である。この場合、全軍の出撃制限の3割までしか実際に出撃させることはできない。
    例2)国家特色未選択で、国産比が陸軍15%海軍40%空軍65%である。この場合、全軍の出撃制限の1割まで。
    例3)国家特色「雨降って地固まる」を選択していて、陸軍85%空軍70%海軍70%である。この場合、全軍の出撃制限の3割まで。

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  • 外部協力抑止法

    1 外部から作戦を作ってもらう事は禁止、アドバイスという形で実質的に作戦を作ってもらうことも禁止

    2 連合内部で相手から作戦を代理立案してもらうことは禁止する、ただしお互いすり合わせをしたり連合内部で作戦立案に優れたほうが干渉しすぎない程度にアドバイスするのはあり

    3 尚、暫定的に1の違反をしたものは半年の建国禁止と国家白紙化が行われる

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